ポスティングのカバー率の相場について解説

ポスティングについて調べていくと、さまざまなサイトで「カバー率」という言葉を目にするのではないでしょうか。

ポスティングにおいてカバー率はとても重要な指数です。

カバー率をあらかじめ理解しておくことで、実施したポスティングに対する反響数が多いのか少ないのかを正しく判断する基準になり、正しいフィードバックを受けられるため、次回以降の販促活動をより効果的にすることが可能です。

今回は、ポスティングのカバー率の相場について解説してきます。

ポスティングのカバー率の計算方法

ここではポスティングのカバー率の計算方法について解説していきます。

最初に、カバー率とは「配布したいと考えている地域に対して実際に配布可能な枚数のこと」を指します。

カバー率は、配布可能枚数÷配布したいと考えている地域の世帯数×100で計算可能です。

例えば世帯数が10万の地域で、配布可能な世帯が7万世帯の場合はカバー率70%ということになります。

カバーできない30%に対して配布不可能な理由は、次のことが考えられます。

  • 空き家になっている
  • 部外者立ち入り禁止の建物のため、ポスティングができない
  • クレームなどの過去があり、ポスティングが禁止されている
  • ポストに配布物がいっぱい詰まっている

地域や町丁目毎の世帯数が実際に配布可能な世帯数と一致していないケースがほとんどなので、あらかじめ「世帯数=配布可能枚数」ではないことを理解しておきましょう。

ポスティングをするエリアや枚数を選定する際に、このカバー率を考慮しないと、思ったより費用がかかったり、安くなったものの見込んでいた反響が得られないなど、計算が外れる可能性が高くなるため、必ず確認するようにしましょう。

「GIS」というシステムを活用することで配布地域の世帯数や人口などのデータを抽出できるなど、GISの解説とそれを用いたポスティングについての記事もあります。

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ポスティングのカバー率の相場は70%から80%

ポスティングのカバー率の相場は一般的に70%から80%と言われていますが、なぜそう言われているのかについて解説してきます。

まず、カバー率の計算に使用される「配布したいと考えている地域や町丁目毎の世帯数」ですが、ポスティングにおける世帯数は行政が発表したデータを基に出しています。

そのデータが更新されるタイミングは、実は国勢調査が行われるタイミング、つまり5年毎にしか更新されないのです。

5年の間に新しいマンションが建ち人が入居することもありますし、逆に引っ越してしまい、空き家になったり家自体がなくなってしまうケースも可能性としてあります。

最新の世帯数の情報が更新されないこともあって、カバー率をあらかじめ70%から80%に留めて、無駄な配布を省いているのです。

また、配布が禁止されていない建物や一軒家でも、郵便受けに郵便物で溢れている場合には、あえて配布を行わないケースがあります。

郵便受けに郵便物が溢れている場合、仮にポスティングを行ったとしてもすでに投函されている郵便物に紛れてしまったり、今後も郵便受けの中身をチェックされる可能性が低いと判断されるからです。

このように、配布自体が禁止されていない場合でも、実際に配布物を手に取ってもらいやすい場所を選び、高い反響率に繋がると思われる場所を選んで配布しているのです。

また、配布する地域の中でも建物間が極端に離れている場所では、費用が高めに設定されていたり、ポスティング自体を受け付けしていない地域もあります。

東京や大阪などの主要都市の場合でも、距離が離れていて効率が悪くなるなどの理由で配布ができない場所があるため、その分も見越して基本的に70%から80%のカバーを想定して料金設定を行なっています。

例外としては市のゴミカレンダーなどのように採算度外視してでも、全てのポストに配らないといけないものは、空き家やチラシでいっぱいのポストなども含めてカバー率を100%に近づけることを希望する場合もあります。

しかし、その場合は労力と時間が発生するので相場の数倍の費用が発生することもあります。

また、主要都市の場合は、一軒家よりもマンションやアパートなどの集合住宅や企業ビルの方が多くの世帯数を占めますので、カバー率が変動する可能性が高く、その分余裕をみないといけない場合もあります。

最近は「チラシお断り」や「敷地内関係者以外立ち入り禁止」など、建物全体でポスティングを禁止しているところも多く、一度規制がはいると、その建物の数十世帯全てが配布禁止となりカバー率が低くなります。

ポスティングのカバー率の相場について解説まとめ

・カバー率は、「配布したいと考えている地域や町丁目毎の世帯数÷配布したいと考えている地域や町丁目毎の配布可能枚数」で算出できます。

・「チラシお断り」や「敷地内関係者以外立ち入り禁止」などで、完全にを禁止している建物も増えてきています。

・カバー率を無理に100%に近づけようとすると、費用が膨れ上がってしまう可能性があります。